新卒社員の中には、入社後まもなく体調を崩したり、会社に馴染めずにストレスを抱えたりする人がいます。
そういった場合、休職や退職を選択肢として検討する必要が出てきます。
本記事では、新卒社員が休職から退職に至る際の流れと注意点について、詳しく解説していきます。
新卒社員の休職と退職の流れ
新卒社員が体調不良などの理由で休職を選択し、最終的に退職に至るケースは少なくありません。この場合、以下のような手続きが必要となります。
休職の申請と承認
まずは会社に休職を申請し、承認を得る必要があります。休職の事由や期間、復職の見通しなどを上司や人事部門に説明し、就業規則に則った適切な手続きを行います。
休職の種類には、傷病休職、育児休職、介護休職などがあり、休職理由によって手続きや条件が異なります。
休職中は有給休暇を消化できないため、休職期間が長引くと有給が残ってしまう可能性もあります。
休職中のコミュニケーションと復職の検討
休職中は、上司や人事部門とコミュニケーションを密に取り、体調の経過や復職の見通しを伝えることが重要です。復職に向けた支援策なども相談し、円滑な職場復帰を目指します。
ただし、休職の原因が解決されない、または復職のイメージが持てない場合は、退職を視野に入れる必要があります。そのような状況であれば、早期に退職を決断することをおすすめします。
退職の申し出と手続き
退職を決意した場合は、上司に退職の意向を伝え、具体的な退職日を決定します。退職届の提出、社内手続きの完了、社有物の返却など、滞りなく退職手続きを行う必要があります。
退職後は、失業保険の手続きや、次の就職活動に向けた準備を進めていきます。辞めた会社に対する感謝の気持ちを忘れずに、前を向いて歩んでいくことが大切です。
新卒で休職してそのまま退職する場合の注意点
新卒入社後まもなく休職し、そのまま退職に至った場合、以下のような点に注意が必要です。
有給休暇の消化と退職金の支給
休職中は有給休暇を消化できないため、退職時に未消化の有給が残ってしまう可能性があります。
また、退職金の支給条件が就業規則で定められている場合、休職期間によって支給額が減少したり、支給されない可能性もあります。
有給休暇や退職金の取り扱いについては、就業規則を確認し、人事部門に相談するのが賢明です。適切な対応をすることで、権利を損なうことなく退職手続きを進められます。
社会保険・国民年金への加入手続き
退職後は、社会保険や国民年金への加入手続きが必要になります。国民健康保険への加入や住民税の支払い方法など、生活に関わる重要な手続きを忘れずに行う必要があります。
退職後の生活設計は非常に重要です。退職後すぐに転職できない場合は、生活費の見通しを立てるなど、きちんと準備しておくことが大切です。
休職歴が転職活動に影響する可能性
新卒で休職し、そのまま退職した場合、次の転職活動で不利になる可能性があります。採用担当者から不安視されたり、理解が得られにくかったりする可能性があるためです。
しかし、休職歴があっても第二新卒として再就職するチャンスは十分にあります。休職の理由や経緯をきちんと説明し、前向きな姿勢を示すことが重要です。
休職後に総合コンサルへの復帰を目指す場合
コンサルティング業界で休職を経験した場合、再び同業界で活躍することを目指す人もいるでしょう。そのような場合の対処法について解説します。
総合コンサルの仕事の厳しさと休職に至る経緯
総合コンサルの仕事は、長時間労働や高いパフォーマンス要求によってストレスが蓄積しやすく、メンタル面での負担が大きくなります。そのため、休職を選択する人が増えているのが実情です。
休職に至る背景には、プレッシャーの積み重ね、感情の崩壊、孤独感の増大など様々な要因が考えられます。この段階では相談のタイミングを逃し、長期的な視点を失いがちになります。
休職中のスキルアップと求人情報の収集
休職中に自身のスキルアップを図ることが重要です。資格取得や勉強会への参加など、新たな知見を得る機会を設けましょう。自己研鑽に努め、次のキャリアに向けて準備をすることが肝心です。
また、前職での経験を活かせる企業を見極め、積極的に求人情報を収集することをおすすめします。総合コンサルの仕事に復帰したい場合は、その分野に特化した情報収集が不可欠です。
面接で休職経験を前向きにアピール
面接の場では、休職経験をネガティブに捉えず、前向きにアピールすることが重要です。休職中の活動や学びを説明し、それらがどのようにスキルアップにつながったかを伝えましょう。
採用担当者の理解を得られれば、休職経験が逆に強みとなる可能性もあります。ストレス耐性の獲得や、メンタルヘルスの大切さを実感したことなど、プラスの側面を強調するのがポイントです。
総括：新卒社員が休職からそのまま退職
新卒入社後の休職から退職に至る経緯は、一人ひとり異なります。体調不良やストレスなど、さまざまな理由が考えられます。重要なのは、無理をせず自身の健康を最優先に考えることです。
休職したまま退職する場合は、有給消化や退職金の問題、社会保険への加入手続きなど、様々な点に気を付ける必要があります。また、休職歴が転職活動に影響を及ぼす可能性もあるため、前向きな姿勢と適切な対応が求められます。
一方、総合コンサルなどの業界で休職を経験した場合、再び同じ分野で活躍したいと考える人もいるでしょう。そのような場合は、休職中にスキルアップを図り、面接で休職経験をプラスの側面からアピールすることが重要となります。
休職や退職は人生の岐路となる大きな決断です。しかし、その経験を前向きに捉え、次のステップへと歩みを進めることができれば、きっと新たな可能性が開けるはずです。
